2016年6月30日木曜日

体から金粉が出るとおっしゃってる青山繁晴さんに向いてる職業(爆wwwwww

青山繁晴「私は体から金粉が出る」
http://youtu.be/kTPhUB2eCqo?t=8m33s




もう既にアレな信者がいっぱいおられるようですし、インド辺りにでも教団を設立されたら宜しいのでは?(爆wwwwwwww

8 件のコメント:

匿名 さんのコメント...

こんな事言ってると愚鈍・・・もといピュアな信者の皆さんも目が覚めてしまうんでは?wwwwwwww

ご近所 さんのコメント...

だいぶ痛いオッサンらしくなって来ましたやんw

そういや硫黄島に初めて降り立ったとき、戦没者の魂が地の底からぐわあああーっとこみ上げ、喉元をぐおおおおーっと突き抜けて行った❗

って大阪護国神社の講演会で
ほざかれてましたよねー
龍神様に洗礼を受けた世にも珍しいクリスチャンのおつる姐さんとチーム関西の皆さま方!(核爆笑wwwwwww

あの席でしくしく泣いてこのオッサンの話を聞いてた人達はナンボ握らされてたんですか?ぼやきくっくり管理人さんwwww

お前ら揃って頭大丈夫?w

匿名 さんのコメント...

青山尊師w

匿名 さんのコメント...

青山尊師 最強伝説

●青山師の体からは金粉が出ている

●青山師は視力3.0である

●青山師は東京大学の1次試験に合格し、2次も得意科目ばかりだったが
酒飲んで遅刻したため落ちた。ほんとは受かる。

●青山師は腰の骨折ってもスキーした

●青山師は腸閉塞でも仕事してた

● 青山師はアメリカなまりの英語なのでアメリカ人と間違われる
(だが、どう聞いても日本人なまりで変な巻き舌)

●青山師は短期間でスペイン語をネイティブ並みにマスターした
(今はまったくスペイン語話せないw)

●青山師は2日で中国語しゃべれるようになる

●青山師はアメリカ国防総省と電話で話したりするほど英語に堪能
(だが、なぜかタックスヘイブンをタックスヘブンと思ってるw)

●青山師が、その英語力(笑)で、アメリカで武士道の講義をすると
軍人たちが目に涙を浮かべる

●青山師は、目がとても良いので、
福島原発の配管が地震で損傷してないのが見ただけで分かった

●青山師は、宮内庁職員と一切会話しないのに
昭和天皇が吐血したことがわかった

●青山師は毎日徹夜している

●青山師はモーゼゆかりの地でモーゼの生まれかわりだと言われた

●青山師は特殊部隊を連れていくこともできる
(どこの特殊部隊か知らんがw)



青山真理教 信者

「僕は、 青山尊師を信じるよ
この話を信じない奴は外国人だけ。
文春は今回の件で廃刊だ
世間は青山尊師擁護ばかりだ

さあ尊師を褒めたたえよ。
♪ソンシーソンシソンシ ソンシーソンシソンシ あ・ほ・や・ま ソンシー

wwwwwwwwww

匿名 さんのコメント...

身から出た錆

匿名 さんのコメント...

資源開発から安全保障に重点移す 政府の海洋基本計画
4月1日 13時04分

今後5年間の海洋政策の指針となる「海洋基本計画」について、政府は、北朝鮮や東シナ海の情勢を踏まえ、重点分野を従来の海洋資源開発から安全保障に移した案を取りまとめ、人工衛星などの情報を関係府省庁で共有することなどを盛り込みました。

それによりますと、北朝鮮による核やミサイル開発や中国公船による領海侵入など、東シナ海の情勢を踏まえ、「わが国の海洋権益はこれまでになく深刻な脅威・リスクにさらされている」と指摘し、重点分野を従来の海洋資源開発から安全保障に移しました。

そして、政府が講じるべき施策として、海洋の状況を適切に把握するため、人工衛星などで得られた情報を内閣府で一元的に管理し、防衛省や海上保安庁など関係府省庁で共有することや、同盟国や友好国と連携し、海洋の監視体制を強化するとしています。

また、中国公船による領海侵入に対応するため、沖縄県の尖閣諸島周辺で海上保安庁の警備体制を緊急に強化するほか、弾道ミサイルの発射に備え、国土交通省などが日本近海で航行する船舶に対し、迅速な情報伝達を行う方法の整備を進めるとしています。

さらに、北極圏での開発や研究を強化する方針が初めて盛り込まれ、資源の開発などに関する国際的なルール作りにも積極的に取り組むとしています。

政府は今月、この「海洋基本計画」を閣議決定する方針です。
www3.nhk.or.jp/news/html/20180401/k10011387291000.html

匿名 さんのコメント...

中国科学院の予算規模は理化学研究所の10倍 | スラド サイエンス
https://science.srad.jp/story/18/02/20/0725225/
2018/02/21 - 中国政府による科学技術研究組織「中国科学院」の人員は6万9000人、現在年間予算は1兆円とも言われている。これは研究機関としてはほぼ世界一だそうだ。一方、日本を代表する研究組織の理化学研究所の人員は3500人、年間予算は965億円と、それぞれ中国科学院の約20分の1、10分の1だという(産経新聞)。中国科学院に対し...

世界最大の頭脳集団「中国科学院」6万9000人 日本の理研は3500人 ...
www.itmedia.co.jp › ITmedia NEWS › 科学・テクノロジー
2018/02/13 - 6万9000人対3500人――これは中国における科学技術の総本山「中国科学院」と、日本唯一の自然科学系総合研究所である理化学研究所の人員を比べたものだ。中国共産党は投資を惜しまず、現在の年間予算は1兆円とも言われる。 (1/3)

【びっくりサイエンス】世界最大の頭脳集団「中国科学院」 共産党が強力に ...
www.sankei.com/premium/news/180210/prm1802100019-n2.html
2018/02/10 - さらには複数の大学も所管。このうち中国科学技術大学(安徽省)は、“最強の暗号”といわれる量子暗号の実用化に向けた研究で世界をリードする物理学者の潘建偉氏が副学長を務めている。研究に用いられている大型の実験衛星「墨子号」は中国科学院傘下の国家宇宙科学センターが開発して打ち上げたものだ。 中国科学院の年間予算は2015年時点で約8600億円。近年の伸び率を考えると、今年は既に1兆円を超えていてもおかしくない。これに対して理研の今年度予算は10分の1ほどの965億 ...

匿名 さんのコメント...

田中総理・周恩来総理会談記録 - データベース「世界と日本」 - 政策研究 ...
worldjpn.grips.ac.jp/documents/texts/JPCH/19720925.O1J.html
1972/09/25 - 日本人は現在、2人づつしか子供を生まない。このままでいけば、300年後には日本人がなくなってしまう。日本を恐れる必要はない。 周総理: 政権担当者の政策が大事である。 田中総理: (日本列島改造計画を説明し)軍国主義復活のために使う金はない。 周総理: 日本は核戦争にはどのように対処するのか?ソ連は核戦争禁止、核兵力使用禁止を提唱しているが、これは人をだますペテンであるから、あばく必要がある。核非保有国がソ連のペテンにかかる恐れがある。

2030年、人口減は全都道府県に 都市部も高齢化進む
日本経済新聞-2018/03/29
2030年、人口減は全都道府県に 都市部も高齢化進む 国立社会保障・人口問題研究所. 経済. 2018/3/30 15:00; 情報元: 日本経済新聞 電子版. 記事保存. 有料会員の方のみご利用になれます。 ... 国立社会保障・人口問題研究所は30日、2045年までの地域別の推計人口を公表した。すべての都道府県で30年から人口が減ると試算し、45年には7割の市区町村で人口減少率(15年比)が20%以上になる。直近の合計特殊出生率の上昇をふまえた結果、5年前の調査よりも減少幅は和らぐとの試算だが、少子高齢化に ...

2030年、人口減は全都道府県に 都市部も高齢化進む
日本経済新聞-2018/03/29
2030年、人口減は全都道府県に 都市部も高齢化進む 国立社会保障・人口問題研究所. 経済. 2018/3/30 15:00; 情報元: 日本経済新聞 電子版. 記事保存. 有料会員の方のみご利用になれます。 ... 国立社会保障・人口問題研究所は30日、2045年までの地域別の推計人口を公表した。すべての都道府県で30年から人口が減ると試算し、45年には7割の市区町村で人口減少率(15年比)が20%以上になる。直近の合計特殊出生率の上昇をふまえた結果、5年前の調査よりも減少幅は和らぐとの試算だが、少子高齢化に ...

埼玉県の毛呂山町コンパクト化へ
04月01日 07時44分

人口減少に対応しようと、埼玉県毛呂山町は、住宅が建てられる地域を現在のおよそ30%から半分以下に集約し、コンパクトな町作りを進めることになりました。

毛呂山町は、人口3万4千人余りと平成7年のピーク時から人口が5000人以上減少し、5軒に1軒が空き家となっています。
さらなる人口減少に対応しようと、町は「市街化調整区域」のなかで住宅を建てられる条例の区域を大幅に削減するよう見直して4月1日、告示し、2年後から施行することになりました。
これにより、町内で住宅が建てられる地域は、全体の27%から半分以下の12%程度に縮小する見通しで、町はインフラ整備や行政サービスを集約することで、住民の税負担の軽減につなげたいとしています。
毛呂山町まちづくり整備課の酒井優さんは「人口が減ることを前提として制度を見直し、空いた土地には企業を誘致するなど新たな経済の仕組みを築きたい」と話しています。
都市計画に詳しい東洋大学理工学部の野澤千絵教授は「世帯数が減少する中で全てのエリアで宅地を維持することは難しく、自治体の財政を維持するためにも人口密度にメリハリをつける取り組みは先進的で他の自治体でも積極的に導入するべきだ」と話していました。
saitama/20180401/1100001941.html

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