最近話題のハイソな方々をピックアップしてみますた。（ｗ

秋山氏の協会が敗訴 朝日報道で名誉棄損認めず
　日米の政界、防衛産業に太いパイプを持つとされる秋山直紀氏が専務理事を務める社団法人「日米平和・文化交流協会」（東京）が、前防衛次官汚職事件に絡む虚偽の記事で名誉を棄損されたとして朝日新聞社に５５００万円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求めた訴訟の判決で、東京地裁は２０日、請求を棄却した。

　協会側は、贈賄罪で元専務が起訴された防衛商社「山田洋行」の政界工作に関与したかのような印象を与える、と主張。

　しかし、生野考司裁判長は判決理由で「協会は秋山氏の肩書として記事に出るだけで、山田洋行から国防族議員に対する国発注事業受注のための多額の利益提供に関与したという印象は与えず、協会の社会的評価は低下しない」と指摘した。

　判決によると、朝日新聞は２００７年１１月３０日朝刊１面に「山田洋行、防衛族団体に１億円か　毒ガス弾処理受注　協力費支出の文書」という見出しの記事を掲載するなど、３回にわたり、協会と秋山氏について報じた。

http://www.47news.jp/CN/200806/CN2008062001000583.html

土屋弁護士の賠償確定　最高裁、双方の上告受理せず
2008.6.12 22:47

　元日弁連会長の土屋公献弁護士が依頼人の意向を無視し和解協議を進めたなどとして、東京都青梅市の病院長夫妻が慰謝料など計約２３００万円の損害賠償を求めた訴訟の上告審で、最高裁第１小法廷（泉徳治裁判長）は１２日、原告被告双方の上告を受理しない決定をした。

　土屋弁護士に計８０万円の支払いを命じた２審東京高裁判決が確定した。

　高裁判決によると、病院長は平成６年４月、当時東京地裁八王子支部で継続していた病院施設の所有権をめぐる訴訟の代理人を土屋弁護士に委任。９年３月に病院長の意向と異なる和解の成立が強行された際、異議申し立てなどを怠った。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/080612/trl0806122247010-n1.htm

小沢氏不動産「マンションは陸山会のものとは断定できない」東京高裁2008.6.21 01:23

　民主党の小沢一郎代表が、隠し資産を所有しているかのような記事を「週刊現代」に書かれ、名誉を傷つけられたとして発行元の講談社などに損害賠償を求め、小沢氏が敗訴した今月４日の控訴審判決の中で、小沢氏が資金管理団体「陸山会」の所有とし、自身の個人所有ではないとしている不動産資産について「各マンションが陸山会のものであると断定することはできない」と認定していたことが２０日、分かった。

　また、陸山会自体に関しても「（運営の仕方などについて）第三者が知る機会は保証されておらず、権利能力のない社団としての実態を有するかどうかは不明」と指摘している。

　小沢氏は昨年２月の記者会見で、陸山会が都内などに計１３件総計１０億２０００万円の不動産を購入しており、登記簿上の所有者は小沢氏となっていることについて、「私個人としては何の権利も持っていない」と主張。自身の名義になっている理由に関しては「権利能力なき社団である政治団体での不動産登記は認められておらず、登記は個人名で行われるべきことになっている」と説明していた。

　小沢氏は、週刊現代が平成１８年６月３日号で「小沢一郎の“隠し資産”６億円超を暴く」との見出しの記事を掲載したの対し、６０００万円の損害賠償を求める訴訟を起こしたが、１審の東京地裁は「前提事実の重要部分は事実」として請求を棄却。２審の東京高裁も４日、１審判決を支持し、控訴を棄却した。

http://sankei.jp.msn.com/politics/situation/080621/stt0806210124001-n1.htm

元信託銀行員に有罪判決　朝鮮総連事件

　　在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）から中央本部の土地建物をだまし取ったとして、詐欺罪に問われた元信託銀行員、河江浩司被告（４３）の判決公判が２０日、東京地裁で開かれた。合田悦三裁判長は共犯の元公安調査庁長官、緒方重威（しげたけ）被告（７４）らとの共謀を認め、懲役２年、執行猶予４年（求刑懲役２年）を言い渡した。朝鮮総連中央本部をめぐる詐欺事件での判決は初めて。

　ともに起訴された緒方被告と元不動産会社社長、満井忠男被告（７４）は分離公判中で、いずれも起訴事実を否認している。

　合田裁判長は、緒方、満井、河江の３被告による共謀を認定。その上で「中央本部の所有権移転登記を行うことで一層の金銭的利益を上げられると考えた点に動機があると推測できる」と指摘したが、「それ以上に具体的には分からないと言わざるを得ない」と述べた。

　詐欺罪の成立について、河江被告は「だまし取る意思はなく、犯行は未遂にとどまる」と否認していたが、合田裁判長は「所有権移転の登記をさせた時点で、不動産を自由に処分できるようになるため、詐欺罪既遂の要件を満たす」と指摘。

　その上で、河江被告が公判中に「出資者が資金提供を約束していないのに総連側に資金調達できるように説明したのは、本当のことを言ったら総連側が移転登記に応じないため」と述べたことなどから、「総連側をだます意思があったことは疑いない」と判断し、詐欺罪の成立を認定した。

　合田裁判長は「被害回復されたとはいえ、不動産の鑑定額は３４億円と低くなく、結果は重大。総連が中央本部を失いたくないと切望していることにつけ込んだ卑劣で悪質な犯行」と指弾した。しかし「従属的な立場だった」として執行猶予が相当とした。

　河江被告の弁護人は「本人は判決に納得しているようだが、控訴は検討してから決めたい」と話した。
MSN産経ニュース（2008.6.20 15:34）

http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/080620/crm0806201534024-n1.htm

一応これもですかね？（ｗ

松本死刑囚弁護人、懲戒審査へ＝趣意書不提出「品位失う」－第２東京弁護士会

　オウム真理教元代表松本智津夫（麻原彰晃）死刑囚（５３）控訴審弁護団の松井武弁護士について、第２東京弁護士会は２３日までに、「弁護士としての品位を失うべき非行があった」とする綱紀委員会の議決を受け、懲戒委員会に審査を求めた。

　松本死刑囚は、弁護団が期限内に控訴趣意書を出さなかったため、控訴が棄却され、２００６年９月に死刑が確定した。

　綱紀委員会の議決は５月１９日付。趣意書提出の遅延について「やむを得ないものと評価することはできない」と判断。松井弁護士の行為を「著しく妥当性を欠き、正当な弁護活動の領域を越えたもの」とした。

ソース：時事ドットコム

http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2008062300644



徳田博美・武富士・野村こねくしょん

時代錯誤な似非革命家を隠すならエロの中、キムチカルトや偽札を隠すならタイ、カンボジア

土屋公献弁護士が顧問の元「必殺仕事人」の「何でも屋加代」の化粧品会社

「ハーヴェスト」と「ハーヴェストン」

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徳田博美・小谷光浩コネクション

第３章　大蔵官僚腐敗と不良債権処理
イトマン（伊藤萬）事件と不良債権

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小谷光浩・小沢一郎こと小澤一郎こねくしょん

裁判所がオザワン・マンションを小沢一郎民主党代表の隠し資産認定（w

疑惑の小沢マンション（小澤マンション）・コレクションの一つを吟味

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秋葉原通り魔事件：サーベラス・パレロワイヤル永田町・小沢ハウス・秋山直紀・六本木TSKビル・朝鮮総連－防衛庁経由の福井－福島コネクション


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第３章　大蔵官僚腐敗と不良債権処理
イトマン（伊藤萬）事件と不良債権
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　大新聞の論説委員たちが、裏金をもらって「農地の宅地並み課税」を社説欄に書きなぐり、土地の有効利用というもっともらしい理屈をつけ、背後では、不動産業者と銀行が暴利をむさぼった。
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　監査法人が問題になるのは、金融機関の貸出先（桃源社など）がまともな担保を保有していることを確認し、チェックしなければならないところを、まったくノーチェックで財務状況を保証していたことにある。
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　日本では、監査法人の出す報告書が"経営不全"のハンコを押したものであれば、その会社は、金融機関から借金ができなくなって、評判を落とし、ますます経営が悪化する。それを避けるために、会社と大蔵官僚と監査法人がグルになり、あろうことか暴力団と手を組んで、決算額に合わせて作為的な会計報告をつくりあげてきた。しかもこのグループ作業は、あれだけの金融破綻を招きながら、誰ひとり、監査の責任を問われていない。　
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　日本全土の自治体も、ほぼ同じ状態にある。東京都では、無数の不正支出が発覚したが、その未監査を放置してきたのは、警視庁である。それを統帥する警視総監だった福田勝一は、消費者金融（サラ金）最大手の武富士に就職して、顧問となり、莫大な裏金を手にした。　-　-　96年８月30日、株の店頭公開をおこなって、１株１万200円の初値をつけ、時価総額１兆円を超えるという大商いとなった。
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　その半年ほど前の94年３月に、数百万株が、事前にわずか2700～2800円の値段で、未公開株として大量に政財官界に流れていた。その株を、武富士の元締めとして機能してきた主幹事会社の野村證券が、VIP口座の特権者たちに売却した疑いが濃厚となった。
　少なくとも、警視総監だった福田勝一は、自分と家族名義で、１万6000株を購入していたことが発覚した。このような警視総監が、95年から中央選挙管理委員会で委員となって、選挙の不正を監視する役職についていた。
　さらに、大蔵官僚だった松尾直良（関税局長）は、武富士の顧問となって未公開株を譲渡され、徳田博美（主計局主計官=>銀行局長）も、武富士の監査役となって未公開株を譲渡されていた。彼らは、「これが、能力ある大蔵官僚の役得だ。そうした能力のない人間の嫉妬が、非難につながっている」と、公言してはばからない。「誰でも、こうして億の金を手にしている」と言ってくれるのである。
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　徳田博美が問題となったのは、天下りして野村総研でトップの理事長に就任し、未公開株だけでなく、家族ぐるみでゴルフ会員券などを無償で譲渡され、この武富士の利権にあやかっていたことにある。
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　97年に武富士の新社長に就任した池田正人は、第一勧銀の総会屋事件で不正融資に使われたライベックス社にいたことがある。また、徳田が野村総研理事長に就任した88年には、　-　通産事務次官・福川伸次が野村総研顧問となって、徳田と共同作業に入っていた。しかも徳田は、大蔵大臣の諮問機関である金融制度調査会の委員となった。
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政治家や官僚への武富士未公開株の配分は、澄田・徳田の人脈にもとづいて決められ、実行に移されたはずである。
　このように無責任な作業が、現役大蔵官僚と天下り、とりわけ徳田のように "銀行局長"だった人間の仕事であれば、日本の銀行がこれからいくら倒産しても不思議ではない。問題があるのは、消費者金融だけではない。大蔵省から監査法人に移り、会長職について、ほとんど何もせずに何千万の年収を得ているものがいる。何を目的に彼らが天下りとして迎えられるかといえば、大蔵省や外部人脈との裏工作のためなのである。
　ここに、暴力団が直接介在していることが、最大の問題となる。
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　イトマン（伊藤萬）事件である。
　この事件は、その後のあらゆる金融事件発覚の伏線となった怪事件であり、火付け役であった。また、闇の金融事件として、史上最大の金が消えた事件でもある。そこに登場した人間たちが、途方もない金額をめぐって争い、最後には、7000億円もの金が消えたまま、いまだに行方が分からない。それが、不良債権となったのである。しかしそこに、なぜか、その後たびたび問題となった野村證券の田淵節也会長の姿があり、中曾根康弘、佐藤信二、三塚博、亀井静香という名前が登場していた。
　舞台は、当時、収益日本一を誇る住友銀行であった。
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　磯田会長は、いさぎよい迅速な辞任発表で、この一件を鎮静できると思った。ところが、早くから真相をつかんでいた報道界が追っていたのは、逮捕された支店長一個人と仕手集団の犯罪ではなかった。住友銀行そのものが、光進グループと密着して行動してきたことは銀行界で有名であり、その原因は、噂によれば、「磯田会長の一人娘が、暴力団の組員といい仲になり、その関係をビデオに撮影されて、脅迫されていた」という。
　それを解決したのが、暴力団と交渉した伊藤寿永光という男であった。以来、山口組と関わりをもつ伊藤がいきなり住友銀行の商社部門であるイトマンの幹部にひきたてられ、地価暴騰のバブル経済を率いる"不動産"部門を担当する筆頭常務にまで成り上がった。その謎の男、伊藤寿永光が、7000億円以上の不正融資の泥沼に住友銀行をひきずりこんでいったのである。
　しかも、その資金を生み出すため、住友銀行は、光進グループの仕手集団に融資し、仕手集団が暴力団と密着して行動していた。
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　住友銀行と住友不動産は、いわゆる関西商法と呼ばれる強引な方法を使って、東京の青山など都心の土地を地上げによって獲得してゆき、そのあまりに傍若無人な手段が、そちこちで顰蹙を買っていた。しかし、それによって、住友銀行が日本一の収益をあげ、 "関西の銀行"から"首都の銀行"へ脱皮し、磯田会長が銀行界の覇者となったのである。その地上げ作業は、ほとんど暴力団の力を借りたものであった。また、その第一線の実働部隊となったのが、関西から東京に進出し、伊藤寿永光に率いられたイトマンであった。その結果、イトマンの不動産関連の借入金が、90年３月末には、１兆1800億円という天文学的な金額に達し、その融資先の不動産の大部分が、バブル経済の崩壊後、不良債権化しつつあった。
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光進グループの小谷光浩が東京に進出したのは76年だったが、彼は仕手集団として知られるようになってから、80年代には、中曾根康弘の政治団体「山王経済研究会」に入会し、そこに、野村證券の田淵節也会長が同じ会のメンバーとして参加していた。さらに、小谷光浩が国際航業を乗っ取った事件では、現在の橋本政権の大蔵大臣・三塚博が、"小谷光浩が国際航業の共同経営に参加する覚書"の署名に立ち会っていた。
　さらにもうひとつ、橋本政権の通産大臣・佐藤信二の秘書・城文雄が、"小谷光浩が支配した国際航業の子会社ウィングの社長が設立した貴金属販売会社"の社長に就任していた。仕手集団コスモポリタンを率いた元山口組の池田保次は、橋本政権の建設大臣・亀井静香から大量の株を買い取っていたのである。
　無数の政治家が、光進グループと密着し、野村證券がそこで指南役をつとめていた。それが現政府の人脈である。
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住友銀行の磯田一郎とならんで、イトマン事件のもうひとりの責任者は、住友不動産の社長・会長として君臨した安藤太郎であった。
　戦後の住友銀行は、堀田庄三頭取のもとで復活してから、堀田に育てられた磯田一郎と安藤太郎が、両輪となって経営を受け継いできた。安藤は、住友銀行副頭取のポストから住友不動産に転じて社長となり、住友不動産販売の会長や、高層住宅管理業協会の会長となって、まさにビル建設で日本の天皇となったのである。したがって、磯田一郎より、安藤太郎のほうが、イトマンの不良債権については責任が重いと言ってよい。その権力の大きさを知っていたのは、住友不動産と利益の奪い合いを演じた地上げ屋たちであった。
　安藤は、東京都心の地価暴騰の主犯者と批判され、ついに87年には、安藤会長の自宅が暴漢に襲われるという事件が発生した。安藤太郎に義弟・百合本悦造もまた、住友不動産の取締役となっていた。そしてなぜか、安藤太郎とかなり近い縁戚関係にあったのが、右翼の政商・児玉誉士夫に莫大な資金を与えていた　-　野村證券の瀬川美能留だったのである。いや、それより身近だったのは、誰あろう、橋本龍太郎という人物であった。野村證券をめぐる証券不祥事が続発したときの大蔵大臣が、彼であった。
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　中島義雄が問題になるのは、いかがわしい接待を受けたことではない。イトマン事件のため金融界が激動するなかで、海部俊樹・宮沢喜一の総理大臣秘書官となって、責任ある大蔵官僚だったことである。日本で深刻な経済崩壊が進行していることを知りつつ、建設国債を発行し続けてゼネコンの利益に奉仕し、われわれの借金を増やした。しかもその借金を、国民に付け回すという消費税の導入を首相たちに提言し、実行した大蔵官僚の当時の行動である。
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　国民の預金を守るため、破綻した金融機関を救済する組織が、預金保険機構である。ここが今年（97年）２月14日、破綻した木津信用組合の整理に「１兆340億円を贈与する」ことを決定した。これも新聞の片すみに書かれていたが、１兆円である。
　そのため預金保険機構は、7200億円の債務超過となり、日銀から新たに5000億円を借り入れることになった。ところが、日銀からの借り入れ限度額が１兆円なので、資金不足になる可能性が高まってきたという。たった１行の信用組合の経営破綻で、全預金者のための国家的保険そのものが、破綻しそうなのである。

http://209.85.141.104/search?q=cache:0rQCtMVdIS8J:www.geocities.com/saitatochi/32.html+%E5%BE%B3%E7%94%B0%E5%8D%9A%E7%BE%8E+%E5%B0%8F%E8%B0%B7%E5%85%89%E6%B5%A9&hl=ja&ct=clnk&cd=1&gl=jp