死者１２６人、不明７９人 平成最悪の被害、西日本豪雨
2018年7月9日22時12分
気象庁は９日、西日本を中心に降り続いた今回の記録的な大雨の名称を「平成３０年７月豪雨」と決め、発表した。同庁は顕著な被害が起きた自然災害に名称をつけている。朝日新聞のまとめでは、台風７号が九州に接近した３日以降、９日午後１時現在、１３府県で９６人が死亡、行方不明や連絡が取れない人は８２人となっている。
今回の豪雨で気象庁は、数十年に一度の重大な災害が予想される場合に出す「大雨特別警報」を６日から８日にかけて福岡、佐賀、長崎、広島、岡山、鳥取、京都、兵庫、岐阜、愛媛、高知の１１府県で発表。８日までにすべて解除されたが、２０１３年に特別警報の運用が始まって以降、一つの災害で４都道府県以上に出されたのは初めて。
https://www.asahi.com/articles/ASL794564L79UTIL015.html
日本の神様に祈る役目の誰かさんが単なる凡人でいくら宮中祭祀にご熱心でも雨や災害をストップさせる能力なんて無いって話ですな。（爆ｗｗｗｗｗｗｗｗ
19 件のコメント:
祈りを捧げても、雨を降らせたり、止ませたり、発生した災害を止めたりする力のある人間はいないと思います。
人間ですから。
人間には事前に防災の準備をし続けること、災害後は復興するしかないのではないでしょうか？
努力する人々に、日本の神様も微笑んでくださるかもしれませんね。
>日本の神様に祈る役目の誰かさんが単なる凡人で
>いくら宮中祭祀にご熱心でも雨や災害をストップさせる能力なんて無い
おおっとここにいましたねw
ろくに仕事もできないのにウソで国民全員を騙し
税金を私物化し豪遊しながらも少しも恥ずかしいと
思わないクズで寄生虫の、同じ人間とはとても思えない一族がwwwwwwwwwwwwwwww
先代がだいぶ前に
人間宣言
してるのにねーw
右も左も(右のパヨク、左のパヨク)
反天皇
どころか
キムチ天皇アゲアゲ連中ばかり
というのが理解出来て
非常に助かりますけどwww
気象兵器 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B0%97%E8%B1%A1%E5%85%B5%E5%99%A8
なら話はまったく別のものになるけどね
脳の電気シグナルに作用する周波数の電波を流して人間の思考・言動・体調・記憶を遠隔操作することが出来るとすると、
人間の内分泌系神経にいたずらすることも可能であり（鼻くそを出させたり）、
またそのような手段で発言させた人間の意思表示は
民法96条「強迫による意思表示」と何ら変わりは無いのよ
独り言だけどね
「1984年」以上のビッグブラザーじゃん
米軍の気象戦争
2008年1月3日
http://www.jca.apc.org/~kitazawa/
今日、気候変動（地球の温暖化）についての議論が盛んに行われている。洞爺湖サミットの最大の議題になうことは間違いない。しかし、その議論の中で、米軍がひそかに開発している気象戦争について言及されることはほとんどない。
これは「高頻度のアクティブなオーロラ研究プログラム（HAARP）」と呼ばれ、「戦略的防御イニシアティブ」、別名スター・ウォーズの一部になっている。
その内容は、要約すれば、高精度な次世代電子磁気兵器でもって、地球の気象を操作する軍事技術である。そして気象を軍事目的で操作する技術は、これまで米国とともにロシアも開発してきた。
しかし、米国が、この技術開発の開発を始めたのは半世紀以上もまえのことである。米国防総省の顧問である数学者のJohn von Neumannが通称「気象戦争」と呼ばれる「気象操作の研究」を始めたのは、冷戦が始まった１９４０年代末であった。
またベトナム戦争中の１９６７年に、米軍は「ポパイ・プロジェクト」という「雲をよぶ技術」を使用したことがあった。それは、モンスーンの期間を長引かせて、ホーチンミン・ルートを使った敵の武器の搬送を阻むのが目的であった。
米軍は、地域を特定してそこの気象パターンを変える技術を開発している。それは、High-frequency Active Auroral Research Programme（HAARP）と呼ばれ、「戦略国防イニシアティブ」、つまりスター・ウォーズの一環である。
HAARPは、大気圏外で用いられる大量破壊兵器であり、世界中の農業とエコ・システムを破壊することが出来る。
米空軍が発表した「AF２０２５最終報告書」によると、気象戦争とは、敵の戦闘能力を破壊、または無能化する非常に広範囲な戦闘であると定義づけている。そのなかには、洪水、ハリケーン、旱魃、地震などの誘発も入っている。この武器は、攻撃、防御、あるいは、抑止力として使える、という。
１９７７年秋の国連総会では「広範囲に、長期間にわって深刻な影響を与える環境変動技術の敵対的使用を禁止する国際条約」が批准された。この条約で特定された「環境変動技術」とは、「生態圏、地殻層、水圏、大気圏、あるいは大気圏外を含め、地球の活力、構成、構造を意図的に操作するなどして環境を変動させる技術」のことである。
この１９７７年条約の内容は、１９９２年、リオの地球サミットにおいて署名された「気候変動に関する国連枠組み条約（UNFCCC）」に盛り込まれた。だが、それ以降、軍事目的での気象操作についての議論はタブーになっている。軍事アナリストもこの問題には沈黙している。気象学者もこの問題を取り上げようとしていない。エコロジストたちも、京都議定書のCO2問題に議論を限っている。
HAARPプログラムは１９９２年に始まっている。この基地はアラスカ州ゴコナに置かれている。そこには、１３２機の高圧力のアンテナが林立しており、高頻度のラジオ波を発して電離層（成層圏の上部）に大量のエネルギーを送っている。
この基地の建設は、米空軍、海軍、そして国防高度研究プロジェクト（DARPA）の資金で賄われている。HAARPは、パワフルなアンテナで特定の電離層を操作する能力を開発した。HAARPのウエッブサイト<www.haarp.alaska.edu〉には、特定した地域の電離層の温度を変えて、それによって対象部分にどのような反応が起こるかについても把握できる、と書いてある。
HAARPプロジェクトは、１９９２年、Atlantic Rochfield Corporation (ARCO)社の子会社である「Advanced Power Technologies Inc.(APTI)」によってはじめられた。しかし、１９９４年に、APTIはE-Systems Inc.社にパテントぐるみで売却された。
E-Systems社はCIA・国防総省と契約を結んだ。英国のBAES社は２００４年になってHAARPの開発に参加した。
「公共保健を憂慮する国際研究所（International Institute of Concern for Public Health）のRosalie Bertell会長は、「HAARPは巨大なヒーターであり、それによって電離層に大きな亀裂を起こす。これは単に一時的に穴を開けるというのではなく、地球に爆弾のように降り注ぐ死の放射能を防いでいる層に長期にわたる切り目を作るものだ」と語った。
また物理学者のBernard Eastlund博士は、「HAARPはこれまでに類の無い巨大なヒーターである。これは空軍の研究プログラムだと言われるが。軍の文書によると、その主な目的は電離層の変形にある。それは気候パターンを変え、通信やレーダーを妨害することにある。
ロシアの国会の報告書には、「米国がHAARPプログラムの下で、人工衛星やロケットに搭載している通信網と器具を破壊することが出来る兵器の大規模な実験とを行ない、現に、送電線と石油・ガスのパイプラインに重大な影響が出ている。さらに、基地のある地域すべてのメンタルヘルスに悪影響を及ぼしている」と書いてある。
米空軍が出している軍事分析書は、恐るべきことが書いてある。「地球的規模での戦争の武器として気象パターン、通信、送電線を秘密裏に操作する能力をもつことによって、米国が世界を制覇できる。気象操作こそは真の意味での先制攻撃兵器である。感知されることなくして、敵、あるいは友好国に向けて、経済、エコ・システム、農業を破壊させルことが出来る。金融・商品市場を混乱に陥れることも出来る。農業を不作にすれば、食糧の輸入依存度を高め、必然的に米国に主食を依存しなければならなくなる、などと言っている。
HAARPシステムはすでに実戦段階にある。アンテナは実験を終えていると言う。これが、これまでの戦略兵器をしのぐものであることは間違いない。米空軍の資料によると、これは「宇宙の軍事化」である。
「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」は気候変動に関する科学的、技術的、社会的、経済的情報を調査する権限を与えられている。この権限の中には、環境戦争も含まれているはずだ。しかし IPCCの何千ページに及ぶ報告書には、全く触れられていない。
この前も東南アジアの天気を操作する祈祷師()と出雲や伊勢の祈祷師()を絡めてやってましたねｗ
不幸中の幸い？かもしれませんが
一番深刻な被災地は大原謙一郎氏の地盤(縄張り)なので
皇室忖度パワーで義援金や復興予算が大きくなるんじゃないのかなとｗ
ボランティア参加しますが早く片付くといいですねー
日本の神々の心が、日本からもう離れているのではないかと思う
つまり、天皇制の存続が今後は困難になるのではないか
平成時代も終わりに近づいて、総括のような出来事が多い
犠牲者は、ある面で、時代の犠牲になったと思う
これほど、技術が進んだ現代で、こんなことが起こって・・・
世の中を変えられるほどの力はないのだが、申し訳ない
また気象兵器とか地震兵器とか言い始める低学歴の統合失調民wwwwwwww
そんなコスパ悪いもん使わなくとも助けなければ勝手に
身内同士で殺し合い始めて自滅するのが日本筆頭とする底辺反GOD国家wwwwwwwwwwww
金も力も貸してやらないのが一番効果的なんてすんごいリーズナブルwwwwwwwwwwwwwwwwwwww
追加。温暖化対策はした方が良いように思います。
出光・昭和シェル、統合を発表 石油業界「２強」時代に
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180710-00000041-asahi-bus_all
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52021
写真のバックが、、、
代理人弁護士である鶴間洋平氏 とか
湧いてくる記事とダンマリする記事があって
わかりやすいねーwww
＞2018年7月10日 18:59
あれ？
過去、当事者達、認めてた。
隠してないし、素直よ。善悪判断じゃなく損益だから。
・・・という妄想。
あと、妙に団長に絡むコメも脊髄反射も違和感ある。
良いじゃないですか。
今回の団長のコメントもこれまでと変わらないスタンスだし。今更。
ただ、
なぜこれらが起きたか
一切検証しようとしない
メディア達が
311からも変わってなくて
ステキ!!
ちゅうか
アホちゃいまんねん
> ちゅうか
> アホちゃいまんねん
Loopy is Kuru Kuru Par lol
まぁあれから7年経ったわけですからまた神の裁きが落ちようとしてるわけっすな
で、寄生虫の皆さんは必死に延命の言い訳考え中(笑)
いやほんと一思いにやっちゃえばいいのに(笑)
９月、西日本豪雨の被災地へ ２回に分け
毎日新聞-5 時間前
天皇、皇后両陛下が西日本豪雨の被災者を見舞うため、被害の大きかった広島、岡山、愛媛の３県を９月中旬に訪問 ... 両陛下が災害から間もない時期に被災地に入るのは、九州北部豪雨で福岡、大分両県を昨年１０月に訪れて以来となる。
両陛下、西日本豪雨の被災地ご訪問へ ２回に分けヘリ移動検討、９月中旬 ...
産経ニュース-6 時間前
天皇、皇后両陛下が西日本豪雨の被災地を見舞うため、広島、岡山、愛媛の３県を訪問される方向で検討していることが１４日、宮内庁関係者への取材で分かった。復旧状況などを見ながら、早ければ９月中旬をめどに宮内庁と県が調整して ...
ご一家の素顔３０００回 １２日に記念特番
毎日新聞-2018/08/09
天皇、皇后両陛下や皇族の公務や日常を紹介するテレビ番組「皇室アルバム」（ＴＢＳ系）が今月、３０００回を迎えた。 ... 両陛下が東日本大震災などの被災地を訪問されると、対面した被災者が涙ぐんで喜ぶ姿を目の当たりにし「両陛下の立ち居 ...
涙ぐんで喜ぶ理由
他者では敵わない理由
皇后さま、38度の発熱 訪問先の福島で ：日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31592310R10C18A6000000/
2018/06/11 - 宮内庁は11日午前、皇后さまが過労のため38.1度の熱があり、訪問先の福島県内で予定されている日程の一部について出席を取りやめられる可能性があると発表した。 同庁によると、皇后さまは10日夜から発熱.
福島滞在の皇后さま発熱＝宮内庁：時事ドットコム
https://www.jiji.com › 皇室
2018/06/11 - 宮内庁は11日、天皇陛下と共に福島県に滞在されている皇后さまに、10日夜から発熱の症状が出ていると発表した。〔写真特集〕皇后美智子さま 同庁によると、滞在初日からの長距離移動などによる疲労が原因とみられ、11日早朝時点 ...
はたらきかた改革
災害相次ぎ 被災者支援基金枯渇のおそれ 400億円追加拠出へ
2018年11月9日 15時46分
西日本豪雨や北海道地震など災害が相次ぐ中、被災者の生活再建を支援するための基金が枯渇するおそれがあることから、基金を積み立てている全国の都道府県は、来年度、追加で400億円を拠出することになりました。追加の拠出が行われるのは東日本大震災が発生した平成23年以来です。
災害が起きた際に住宅の被害などに応じて被災者の生活再建への支援金を支給するため、全国の都道府県は共同で基金を積み立てて財源にしています。
この基金の残高は平成23年度末には1005億円ありましたが、災害が相次ぐ中、来年度末には205億円にまで減る見込みです。
この残高は、ことし７月以降の西日本を中心とした豪雨や、北海道で震度７を観測した地震などによる被災者への支援金でさらに減る見通しで、このままではおととしの熊本地震の被害に匹敵する災害が起きた場合に基金が枯渇するおそれがあるということです。
このため全国の都道府県は来年度、追加で400億円を拠出することになり、９日に開かれた全国知事会議で正式に決定しました。
基金に追加の拠出が行われるのは、東日本大震災が発生した平成23年に880億円を追加で拠出して以来です。
20181109/k10011704661000.html
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