毎日新聞論説委員が禁断の自爆ボタンをPUSH！（爆ｗ

キムチ臭漂う毎日新聞論説委員がやってしまいますた！（爆ｗ

池田大作せんせに言いつけたろ！（爆ｗ

創価学会は即毎日新聞への広告を停止すべし！（ｗ

毎日新聞はアフォなキムチ論説委員を全員即首にすべし！（ｗ

社説：０９年チェンジ　世界同時不況

略

◇「近隣繁栄化策」を

　日本と韓国を海底トンネルでつなぎ、中国や東南アジアまで縦横に走る高速道路や新幹線を敷設する構想もある。戦後の信頼醸成の努力が欧州に比べ立ち遅れたアジアでは、大構想が持ち上がっても相互不信や政治的な対抗意識が邪魔をし、具体化しない例が多かった。だが、単独行動の限界を鮮明にした経済危機は、政治的障害を克服するきっかけとなる。雇用創出や経済関係の緊密化、信頼醸成を一気に進める絶好の機会ではないか。

http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20090105k0000m070096000c.html

日韓トンネル

日韓トンネル（にっかんトンネル）は、日本の九州と韓国（朝鮮半島）を結ぶ構想のためのトンネル。韓国側では「韓日海底トンネル」（韓国語: 한일 해저 터널 Han-Il haejeo teoneol）と呼ばれる。 日本側では「世界基督教統一神霊協会」（統一教会）系グループ事業の「日韓トンネル研究会」（NPO法人）[1]、日韓海底トンネル推進議員連盟が同構想を推進している。そのほか日本の建設会社の大林組が「ユーラシア・ドライブウェイ構想」の一貫として1980年代当時に実現可能であった技術で構想している。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E9%9F%93%E3%83%88%E3%83%B3%E3%83%8D%E3%83%AB

創価学会との関係
経営危機の後、収入源として聖教新聞の印刷を一部請け負うようになったため、創価学会関連の記事や広告が比較的多く、また創価学会幹部の発言がコラムや対談記事として掲載されることがある。そのため特定の宗教団体を巡る記事を掲載するに際して、編集の独立性に対する萎縮的効果を生じているのではないかという指摘がある（週刊ダイヤモンド2004年8月7日号に詳述）。ただし、創価新聞・公明新聞といった創価学会関連紙の印刷請負は毎日新聞に限らず、読売・朝日・日経の全国紙および中日（東京）・北海道・西日本新聞等のブロック紙・地方紙にあまねく存在する。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%AF%8E%E6%97%A5%E6%96%B0%E8%81%9E