先日のエントリ、
フルキャストとサハダイアモンド(ジャパンオークションシステムズ)とチャーリーTAKAこと田塩享寛こと田塩亨寛氏
にまた脊髄反射的に反応されてるオウンゴール癖のある方がおられるようですが・・・(w
先ずはAKCのひみつ倉庫(笑)からコレをドゾ~。(w
��クリックすると大きくなります)
■会社名/株式会社ラジオステーション
■所在地/静岡県藤枝市下当間618-2
■創業/1987年2月
■設立/1992年9月
■資本金/337百万円(平成11年11月現在)
■代表取締役/田塩 享寛
■従 業 員 数/57人(平成11年10月末時点)
■事 業 内 容
①リサイクルCD・ビデオ等のリサイクルメディア商材の卸
②リサイクルCD専門店「ラジオステーション」の運営
③リサイクルCD売買価格データ等、各種データの販売
④リサイクルCD売買をメインとしたECサイトの運営
■主 要 株 主
株式会社グッドウィル・コミュニケーション
株式会社ジャフコ
ジャフコ・ジー6(エー)号投資事業組合
ジャフコ・ジー6(ビー)号投資事業組合
鈴与商事株式会社
ソフトバンク・インターネットファンド
田塩 享寛
Hikari Tsushin Partners,L.P.
株式会社光通信
株式会社マキヤ
株式会社メンバーズ
ラジオステーション従業員持株会、他(50音順)
■取引先金融機関
静岡銀行(本店営業部)、東海銀行(静岡)、住友銀行(静岡)
■主要取引先
アイメディア株式会社、イーベイジャパン株式会社
株式会社今治デパート、株式会社エイデン
株式会社遠鉄ストア、株式会社王将(遊ing)
京都生活共同組合、株式会社くろがねや、株式会社ゲオ
株式会社ケーヨー、株式会社ゴトー、ジェイアール東海商事株式会社
株式会社JEUGIA、鈴与商事株式会社、生活共同組合ひろしま
株式会社セキチュー、株式会社田子重、株式会社テイツー
株式会社トップボーイ、株式会社とりせん、株式会社ドン・キホーテ
株式会社ハックキミサワ、株式会社フォーユー
株式会社フジタコーポレーション、株式会社富士屋
ブックオフコーポレーション株式会社、株式会社マキヤ
株式会社松菱商事、三井造船生活共同組合、三菱商事株式会社
株式会社明響社、株式会社メディアシティキタムラ
ユーファクトリー株式会社
(50音順)
、、、(w
グッドウィルに見る偽装右派|きち@石根
http://ameblo.jp/disclo/entry-10036397214.html
サーベラス問題において中核派と統一教会と暴力団の利害関係が一致してる件(w
http://antikimchi.seesaa.net/article/90414952.html
田塩享寛ことチャーリーたか氏や天井次夫氏界隈が騒がしくなってきて涙目な方々 (w
http://antikimchi.seesaa.net/article/89747601.html
、、、(爆w
おまけ
ひーちゃんが過敏かつ迅速に反応されたコメント欄の株式会社ゴトーに注目
http://antikimchi.seesaa.net/article/99684931.html#comment
↓
普通にブログ書いてるだけの人間に、ケツ持ちがいること自体が異常なんですけど(爆w
http://antikimchi.seesaa.net/article/99948351.html
酒鬼薔薇聖斗と同い年の加藤智大とオウム真理教の河上イチローこと松永英明と「Z」
http://antikimchi.seesaa.net/article/100197675.html
4 件のコメント:
光通の残党か…
あの松島庸氏が香港上場企業社長を辞任ーーオーベン(アイ・シー・エフ)の疑惑との関係は
��T系マザーズ上場企業「クレイフィッシュ」(現・e-まちタウン)の創業者にして元社長。一時はホリエモン、「サイバーエージェント」の藤田晋社長と若手IT起業家「3羽ガラス」と呼ばれたが、光通信とのトラブルが契機となり会社を追われた。その松島氏はその後、香港に渡り、同市場の上場企業社長に就いていたが、この8月末で辞任した。その背景に、いま疑惑が噴出しているオーベン(旧アイ・シー・エフ)、そして知る人ぞ知る川上八巳氏との関係で何かあったということはないのか?
http://straydog.way-nifty.com/yamaokashunsuke/2006/09/__a5cb.html
これは憲法違反だろ!
川崎市、常設型住民投票条例が成立
共同通信
http://www.47news.jp/CN/200806/CN2008061901000408.html
川崎市の永住外国人らを含む18歳以上に投票資格を認める
市提案の常設型の住民投票条例案が、
��9日の市議会本会議で可決、成立した。市によると、同様の条例の制定は、
政令指定都市では広島市に次ぎ2番目。
在日韓国人2世で、外国人と地元住民の交流施設「ふれあい館」(川崎市)館長の
☆重度(ぺ・チュンド)さん(63)は「当然の権利で、喜ばしい結果だ。
在日外国人が行政参加するための第一歩」と評価した。
投票資格は永住外国人や日本滞在が3年を超える外国人らを含む18歳以上の住民。
投票を発議できるのは市長、市議会、住民だが、住民の場合は投票資格者数の
��0分の1以上の署名が必要。実施対象は市政にかかわる重要事項。
川崎市の18歳以上の住民は、3月末現在で約112万2000人。このうち投票資格を持つ
外国人は約1万9000人。阿部孝夫市長が2001年に初当選する際、
市民参加の行政の一環として公約に掲げていた。
��注)☆は、褒の保が非
てすと
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