「コンビニ弁当に入っているシイタケ、レンコン、にんじん、サトイモなどの野菜は中国から輸入されています。こういった野菜には多くの農薬や添加物が使われているのですが、収穫されてもしっかりと洗われてはいません。というのも中国は日本に比べて水資源が少ないため、野菜の洗浄に何度も同じ水を使っているのです」（石黒さん）
確かに水不足と水質汚染に悩む中国で、野菜を洗うだけの水がきれいかどうかは疑わしい。また、お弁当やサンドイッチなどでもよく用いられている食材「卵」についてもこんな話をしてくれた。
「そのままの形で輸入される卵は少なく、ほとんどは殻が割られ中身だけが冷凍されて日本に送られてきます。だから卵の良し悪しを判断できないので、ちょっと危ない気がしますね」（同）
お弁当に必ずと言っていいほど入っている生姜やキュウリなどの漬物類に関しても、驚くべき話を聞かせてくれた。
「輸入された塩蔵野菜は横浜港などに何年も置かれています。実際にその現場に行ったことがありますが、大量に置かれていることもあってか臭くて近づけませんでしたね。中にはカビが生えたものもありますが、漬物工場で漂白、着色、脱塩などをすれば食べられる漬物に生まれ変わるのです・・・」（同）
http://news.livedoor.com/webapp/journal/cid__2838852/detail
キムチもな。（ｗ
8 件のコメント:
団長、左翼が環境、スローフードの面で押してくるなら、保守は食の安全を戦略にすればいいと思ってますがいかがでしょう。
左翼は食の安全についてはあまり触れていない気がするようですが。
あとこれと関連するかどうかですが食料自給率と関連して、ニートを徴農して農業に従事させようと考えている議員がいるようですがどうしょうか。
本当にニートを人間として、社会の一員と見なし、食料増産、時給率アップさせるなら支持してもいいと思ってます。
だかニートが頑張っている姿を見て、｢劣るのによく頑張ってますね｣とよくマスコミが弱者が頑張っている姿を特集したり、ネタにする、つまりリアル見世物小屋の猿にしたり、利権が絡んでいるだけなら反対ですね。
ニートとはいえ人間ですから。
犬や猫や知的障害ヒトモドキならともかく。
マスコミは狂牛病は騒ぐんだが、中国野菜の危険性については全く触れないから素晴らしすぎる。なんでこんなに分かりやすいんだろう。
食の安全は既に左翼が抑えてる。（ｗ
保守に圧倒的に欠如してるのはビジネス・センス。関わっても金にならないのが欠点。（ｗ
��ニートを徴農して農業に従事
農業にニートが適してるとは思えんが・・・（ｗ
どうしようもない奴らが社会の底辺に追いやられるのは仕方ないが、どうしようもない奴らばかり出世しまともな人間が社会の底辺に追いやられる社会構造を何とかする必要がある。
公務員でもマスコミでも企業でも糞ばっかが出世する構造の背景にキムチやら創価やらが存在する。ニートとか特定の問題よりこのような歪んだ社会構造の訂正がまず必要だろ。
キムチ軍団は圧倒的財力を誇っている。
ここんとこをどうにかする必要がある。
ネットは違うが現実社会では所詮竹槍でマシンガンに向かっての突撃状態。
左翼は左翼でいる事で多くの恩恵みを得てるが保守は逆に持ち出し状態。
ここら辺を変える必要がある。
ホスが押さえるとしたら「地産地消」でしょう。ＪＡあたりとつるんで。もっとも地元で作ったからって農薬使ってないとは言えないけどね。お茶なんか、農薬使わないとろくなもん出来ないそうで。問題なのは、カネにならないんで安全性を放置している商社ですね。カネになるんだったらアカ族使ってラオスで山葵まで作らせてるんだけどね。
��地産地消
後はサヨの真似してラデイッシュボーヤやOISIXみたいの作って客を洗脳してカルト化するとか。キムチ臭を脱臭したサヨなら一般受けも良さそうだし、それが本来サヨのあるべき姿でもアル。（ｗ
無農薬、オーガニックは米国ではユダヤがしっかり押さえてる。（ｗ
船井を筆頭にキムチの連中が押さえてる、健康、スピリチュアル系も奴らを潰せれば美味しいビジネス。
ホスも拠点となる宗教団体が必要だな。
環境を名目にこれからサヨに流れる莫大な血税も阻止してネコババする必要がある。（ｗ
タイヨウのうたで大ヒットを記録した女優 沢尻えりかちゃん。彼女昔は家出少女だったって話は、某週刊誌に載り有名ですよね！泥酔ﾊﾒ撮り写真流出です。
団長、野次馬さん、
地産地消にお詳しい方といえば、デュモン事件でご活躍のあの方面でっせｗ
こっち方面もキムチ汚染が進んでますｗ
コンビニに外国人実習生検討へ
03月26日 08時24分
コンビニエンスストア業界の海外展開を後押ししようと、経済産業省は外国人スタッフが日本で働きながら技術を学ぶ「外国人技能実習制度」の対象にコンビニの店舗運営に関する職種を加えるよう、関係省庁と協議を進めていくことになりました。
経済産業省によりますと、日本のコンビニ各社はアジアで合わせて１万店余りを運営していますが、各社は今後の海外展開を強化するには売り上げや在庫の管理など、日本の店舗運営を学んだ現地の外国人スタッフが欠かせないとしています。
このため経済産業省は、コンビニ各社と検討を進めた結果、発展途上国の人材育成を主な目的としている「外国人技能実習制度」の対象にコンビニの「店舗運営管理」という職種を新たに加えるよう、厚生労働省や法務省と協議を進めていくことになりました。
経済産業省は、実習生としての受け入れはコンビニ各社の海外展開を後押しするだけでなく、発展途上国の流通業の発展にも貢献できるとしています。
ただ、「外国人技能実習制度」を国内のコンビ二の人手不足を補う目的に利用するのではないかという批判も予想されることから、経済産業省は、実習生が日本で学んだことを帰国後に実務にいかしているか、検証する方法などをコンビニ各社と検討することにしています。
http://webcache.googleusercontent.com/search?q=cache:uzHnZhSWVREJ:www3.nhk.or.jp/shutoken-news/20150326/3519331.html+&cd=1&hl=ja&ct=clnk&gl=jp
コンビニは「個人情報通過の重要な拠点」
「外国人実習生」
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